当財団は、「出版事業」、「講習事業」、「情報交流会」を三本柱として建築関連の技術支援につながる情報提供事業を展開しています。 過去10年間では、建築産業におけるSDGs (持続可能な開発目標) 、脱炭素化に向けた木造建築やコロナ禍における新たな課題への対応を重点的に行いました。また、お客様の利便性向上のため、Web決済の導入や、オンライン配信など情報提供におけるDXを推進してきました。

  令和元 (2019) 年7月に『性能評価を踏まえた超高層建築物の構造設計実務』、令和6 (2024) 年3月には集成材などを使用した木造建築物の構造実務書『集成材等建築物構造設計マニュアル』等の出版を通じて情報提供を行っています。

  また、お客様のニーズや社会の動向に即した出版活動を展開しており、令和元 (2019) 年2月には建築界で初となるSDGsに関する図書『建築産業にとってのSDGs（持続可能な開発目標）』、『これからの工務店経営とSDGs（持続可能な開発目標）』、令和6 (2024) 年5月には『既存建築物の法適合調査ガイド』を出版しました。令和4 (2022) 年7月には、電子書籍『建築転生から都市更新へ』の配信を開始しました。

　建築技術者向けに新しい知識の普及や技術習得に寄与することを目的とした講習会やセミナーを実施してきました。この10年間は、構造設計から設備設計まで幅広いテーマで『ひとりで学べるセミナーテキスト』シリーズを制作し、演習付セミナーを開催してきました。

　また、コロナ禍を契機に、オンライン配信やオンデマンド配信を取り入れ、遠方からの受講を容易にするなど、お客様の都合に合わせて学ぶことができる環境づくりにも注力しています。 昨今ではSDGsや脱炭素化の社会動向を踏まえ、木造建築や省エネなどのテーマに焦点を当て、建築技術者の知識向上にも貢献しています。

   1967 (昭和42) 年に発足した、建築界における最新の技術提供及び情報交流を行うための会員制度で、会員は主に設計事務所、建設業、メーカー、確認検査機関などです。会員向けに機関紙「ビルデイングレター」の提供、最新技術を使用した木造建築物などの見学会やセミナーを実施しています。会員数はピーク時に比較すると減少していますが、最新の建築技術や法令情報に対する期待から、この10年間も一定数を保っています。

「出版事業」は、初級技術者から実務者向けの広い範囲を対象に超高層建築物・木造建築物・既存建築物および建築設備など多種分野の専門図書の発行、建築基準法に基づいた技術マニュアルなどを編集・出版しています。 「講習事業」では、建設界をリードする学識経験者や技術者を講師にむかえ、最新の建築技術や高度な知識の普及に努めています。実務者に不可欠な技術、法令の学習から、木質系構造の先進的な事例を専門的な視点で紹介するものまで、多岐にわたる講習会を企画・開催し、幅広い層のスキルアップの場として活用されています。 「情報交流会」は、主な活動として、当財団の技術審査・評価事業などから得られる新建築技術情報や最新の法令情報を掲載した機関紙『ビルデイングレター』を会員に提供しています。また、会員向けの見学会やセミナーを開催しています。 　近年では、令和3（2021年）に「会員専用WEBサイト」を全面リニューアルしました。電子版『ビルデイングレター』の閲覧や記事検索、法令情報のダウンロード、講習会の一部無料視聴サービスを提供し、会員サービスのさらなる充実を図っています｡