一般財団法人 日本建築センター The Building Center of Japan

調査・研究

一般財団法人日本建築センター(BCJ)は、建築分野の産学官の交流を促進し、建築界の発展に貢献するため、建築分野において、先進的かつ注目度が高く、関係者の問題意識が高いテーマについて調査研究を行っています。

建築技術研究所の役割

お知らせ

建築技術研究所ビジョン

建築技術研究所(BCJ技研)では、戦略的、計画的に調査研究業務を推進するために、長期的視座から10年程度の期間を見据えた活動方針(建築技術研究所ビジョン)を策定し、これに基づいて個々の調査研究テーマに取り組んでいます。

調査研究中のテーマ

建築分野におけるSDGs導入(2018年~)

建築・住宅・不動産分野でのSDGs(持続可能な開発目標)への取り組みを推進するため、建築産業(一般建築産業、住宅産業、不動産業)がSDGsに取り組むための方策を検討しています。
【2020年度】
2020年度は、昨年度までにとりまとめたガイドラインの普及のための広報と、2021年10月開催予定の国際会議WOODRISE 2021 KYOTO(主催:(一社)国際建築住宅産業協会(JIBH))の特別セッション(関連行事)として行われるSDGsに関するシンポジウムの準備の支援を行いました。
概要・成果等については下表のとおりです。
種類 概要・成果等 関連ファイル・サイトリンク
取り組み概要 参照:2020年度の検討状況(「BCJ技研レポートVol.3 2021.4.」4p)  関連ファイル
シンポジウム開催支援 国際会議WOODRISE 2021 KYOTOで行われるSDGsに関する以下のシンポジウムの準備支援について
 テーマ:「木造建築の振興とSDGsの視点」
 日 時:2021年10月17日(日)13:00-15:00
 関連サイト(外部サイト)
【2019年度】
2019年度は、中小の工務店がSDGsを導入する際のガイドラインのとりまとめ、書籍出版、シンポジウムを開催しました。
概要・成果等については下表のとおりです。
種類 概要・成果等 関連ファイル・サイトリンク
取り組み概要 中小の工務店がSDGsを導入する際のガイドラインについて
参照:「BCJ技研レポートVol.2 2020.4.」2p
 関連ファイル
書籍出版 「これからの工務店経営とSDGs(持続可能な開発目標)」  書籍販売サイト
シンポジウム開催 一般財団法人建築環境・省エネルギー機構(IBEC)と共催で中小の工務店向けガイドラインを紹介するシンポジウムを開催
 (関連サイト「グリーン建築推進フォーラム」の「第11回シンポジウム/‐これからの工務店経営:SDGsガイドライン及び実践例の紹介,開催報告資料」をご覧ください)
 関連サイト(外部サイト)
【2018年度】
2018年度は、建築産業がSDGsを導入する際のガイドラインのとりまとめ、書籍出版、シンポジウムを開催しました。
概要・成果等については下表のとおりです。
種類 概要・成果等 関連ファイル・サイトリンク
取り組み概要 建築産業にとってのSDGs-導入のためのガイドライン-について 参照:「BCJ技研レポートVol.1 2019.4.」3p  関連ファイル
書籍出版 「建築産業にとってのSDGs-導入のためのガイドライン-」  書籍販売サイト
概要版の作成・公開 「建築産業にとってのSDGs-導入のためのガイドライン-概要紹介」  関連ニュース
英訳版の作成・公開 「建築産業にとってのSDGs-導入のためのガイドライン-」(一部を除く。)英訳版  関連ニュース
シンポジウム開催 一般財団法人建築環境・省エネルギー機構(IBEC)と共催でガイドラインを紹介するシンポジウムを開催しました。
(関連サイト「グリーン建築推進フォーラム」の「第8回シンポジウム/建築産業とSDGs‐,開催報告資料をご覧ください)
 関連サイト(外部サイト)
【出典】国際連合広報センター

【出典】国際連合広報センター

BIMを活用した建築確認(2018年~)

建築確認に携わる関係者の業務の円滑化・効率化に寄与するため、BIM(ビルディング・インフォメーション・モデリング)を活用した建築確認の課題解決のための検討を行っています。 

【2020年度】
2020年度は、2019年度から引き続き「建築確認におけるBIM活用推進協議会(会長:松村秀一 東京大学大学院特任教授)」において、事前審査段階における審査対象項目のBIMモデル等による確認方法の検証と、建築確認の事前審査に適したモデルビューの検討を行いました。 
(協議会事務局(日本建築行政会議指定機関委員会:日本ERI、BCJ担当)) 
概要・成果等については下表のとおりです。
種類 概要・成果等 関連ファイル・サイトリンク
取り組み概要 参照:2020年度の検討状況(「BCJ技研レポートVol.3 2021.4.」5p)  関連ファイル
検討成果 建築確認におけるBIM活用推進協議会 令和2年度検討成果報告書 
(建築確認におけるBIM活用推進協議会ホームページへ掲載)
 関連サイト(外部サイト)
【2019年度】
2019年度は、2018年度の成果と課題を引き継ぎ、継続した検討を行うため、2019年7月25日に設立された「建築確認におけるBIM活用推進協議会(会長:松村秀一 東京大学大学院特任教授)」において、確認図面の表現標準の検討と解説書案の作成及びBIMを活用した確認申請・審査の実施に向けた検討を行いました。 
(協議会事務局(日本建築行政会議指定機関委員会:日本ERI、BCJ担当))
 概要・成果等については下表のとおりです。
種類 概要・成果等 関連ファイル・サイトリンク
取り組み概要 参照:2019年度の検討状況(「BCJ技研レポートVol.2 2020.4.」3p)  関連ファイル
検討成果 建築確認におけるBIM活用推進協議会 令和元年度検討成果報告書 
(建築確認におけるBIM活用推進協議会ホームページへ掲載)
 関連サイト(外部サイト)
【2018年度】
2018年度は、BIMモデルを活用した建築確認図面の効率的な作成や的確で円滑な確認審査を推進するため、BIMを活用した確認申請図面表現の標準化に向けた基礎的な検討を行いました。 概要・成果等については下表のとおりです。
種類 概要・成果等 関連ファイル・サイトリンク
取り組み概要 参照:2018年度の検討状況(「BCJ技研レポートVol.1 2019.4.」4p)  関連ファイル
検討成果 「建築確認BIM課題検討委員会報告書」  関連サイト(ダウンロード申込ページ)

既存建築物のリノベーション等の円滑化に資する取り組み(2018年~)

既存建築物をリノベーションする場合の技術的、法的な隘路や障害を把握し、既存建築物のリノベーションが円滑に実施できるような条件整備に資する以下について、調査研究をしています。 

①既存RC造の耐用年数評価
②法的阻害要因の課題の整理・解決方策
③リノベーションの総合的な支援体制等について調査研究及び建築基準法旧第38条の大臣認定を受けた建築物を増改築等する場合の阻害要因とその解決に向けた方策

概要・成果等については下表のとおりです。
種類 概要・成果等 関連ファイル・サイトリンク
取り組み概要
(2020年度)
参照:「BCJ技研レポートVol.3 2021.4.」6p  関連ファイル
取り組み概要
(2019年度)
参照:「BCJ技研レポートVol.2 2020.4.」4p  関連ファイル
取り組み概要
(2018年度)
参照:「BCJ技研レポートVol.1 2019.4.」5~8p  関連ファイル
関連業務 「既存鉄筋コンクリート造建築物の中性化進行に基づく構造体の耐用年数評価」業務 (2019年5月より開始(「既存建築物関連業務」のページへ)  関連サイト

政府・建築業界のデジタル化への対応について(2020年~)

国のDX(Digital Transformation)等のデジタル化推進施策と建築業界におけるIoTやAI活用等のデジタル技術の利活用に関する支援を新たに課題として取りあげ、BCJ内におけるデジタル化の課題と建築業界のデジタル化の動向等について調査研究をスタートしています。
概要・成果等については下表のとおりです。
種類 概要・成果等 関連ファイル・サイトリンク
取り組み概要
(2020年度)
参照:2020年度の検討状況(「BCJ技研レポートVol.3 2021.4.」7p)  関連ファイル

これまでの調査研究

BCJ技研レポート

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