2026年10月2日配信のWebメディア「東洋経済オンライン」にて、当財団が実施している
「RC造建築物の耐用年数評価」に関する取材記事が掲載されました。
記事内では、当財団の評価によりRC造建築物の約3分の2が「残存耐用年数100年超」と
判明したことや、築50〜70年の評価状況、耐用年数評価を施設マネジメントに活用する
自治体が増加している点についても紹介されています
■ 掲載概要
・掲載媒体 東洋経済オンライン
・掲載日 2026年10月2日
当財団では、既存RC造建築物の維持管理および長寿命化に向け、客観的データに基づいた
耐用年数評価・健全性診断業務を提供しております。今後とも、建物の安全性確保および
既存建築ストックの有効活用に貢献してまいります。
◆ 耐用年数評価 業務の概要
◆ 本件に関するお問い合わせ
