主催：（一財）日本建築センター
■概要
近年、膨大な建築ストックを長期活用するための取り組みが求められていますが、それらの改修には建築確認申請の要否にかかわらず、建築関係法令への適合性を確保することが必要です。しかしながら既存建築物の状況は様々であり、今後改修を的確に進めるためには、
①新築時やその後実施された改修時における法適合状況を調査し
②現行法における法的位置づけ（既存不適格か否か）を明確にし
③改修計画における法の適用関係を整理する
ことが必要になります。
日本建築センターがこれまで取り組んでまいりました既存建築物の法適合状況調査の経験を踏まえ、複雑でわかりにくい既存建築物に対する建築基準関連法令の体系等を含め、既存建築物の法適合状況に関する調査方法等の実務についてご説明します。
※2024年11月18日に開催したセミナーの収録動画を編集したものです。
※建築ＣＰＤ情報提供制度認定プログラムとなります。
