火災時倒壊防止性能検証法、避難時倒壊防止性能検証法に従って，消火及び避難に必要な時間以上の準耐火構造とすれば、例えば木造であっても従来の高さ制限や主要構造部の制限を超えて建設が可能となる。本書は，そのための法的根拠及び技術的論拠を解説しています。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

防災計画書の作成は、建築物の防火・避難計画について、それらの対策や手法などを有機的に結び付けることを検討する機会になり、設計に反映されていました。本書では、建築物の避難安全性能に関わる防火・避難関係規定を補完する位置づけとして、『新・建築防災計画指針―建築物の防火・避難計画の解説書―』の避難安全計画に関わる基本的な考え方や技術などを整理し、性能規定導入以降の研究の成果なども加えてまとめました。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

「2001年版　避難安全検証法の解説及び計算例とその解説」の内容をもとに、新たに規定された「区画避難安全検証法」の内容を追加し、「階避難安全検証法」および「全館避難安全検証法」に関する記号の修正を行い、計算例を追加し、再編した内容となっています。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

本書は、建築基準法施行令改正（令和元年12月11日公布、政令第181号）により同令第112条第3項として規定され、その具体的な方法が令和2 年国土交通省告示第522 号「通常の火災時において相互に火熱による防火上有害な影響を及ぼさない建築物の2以上の部分の構造方法を定める件」として示された、吹抜き空間とその他の空間が特定防火設備により防火区画されたものとみなすことができることを検証する方法と計算例を解説するものです。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

本書は建築火災安全設計に関わりの深い工学的知見と技術を出来るだけ集約してそのような時間・労力の軽減に幾分かでも寄与することを目的にしたものです。このため本書に含まれる数式も理解のための時間を節約できるように，出来るだけ結果だけでなく導出過程も記述するようにしています。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

技術基準の解説に加え、6つのケースステディで「加圧排煙方式」をわかりやすく紹介！火災時に発生する煙やガスが特別避難階段の付室や非常用エレベーターの乗降ロビーに侵入することを防止する煙制御方式について、技術基準の内容と計画・設計を読み解く１冊です。※昭和44年建設省告示第1728号及び昭和45年建設省告示第1833号の平成21年改正書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

★正誤表があります。★平成22年1〜3月に開催した講習会の【質問と回答】を「補足資料1」でご覧いただけます。内装制限の概要や住宅の火気使用室における内装制限の告示（平成21年2月27日国土交通省告示第225号準不燃材料でした内装の仕上げに準ずる仕上げを定める件）について、設計例を中心にわかりやすく説明しています。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

【直販商品】書店では販売していません。

【直販商品】書店では販売していません。本書はオンデマンド版です。ご注文をお受けしてから作製いたしますので、お届けまでに1〜2週間程度お時間をいただく場合がございます。本書発行後の法令改正等には対応しておりません。最新の建築基準法や社会情勢の変化について、十分にご確認の上でご活用下さい。

【直販商品】書店では販売していません。本書はオンデマンド版です。ご注文をお受けしてから作製いたしますので、お届けまでに1〜2週間程度お時間をいただく場合がございます。本書発行後の法令改正等には対応しておりません。最新の建築基準法や社会情勢の変化について、十分にご確認の上でご活用下さい。 【情報交流会正会員（Eで始まる会員番号）のみなさまへ】●情報交流会の正会員専用ページで全頁を閲覧できます。

本書籍をテキストにしたＷＥＢ版動画講習会があります。第２版では「講習会の質問と回答」を追加しました。平成26年の建築基準法改正では、延べ床面積3,000㎡を超える木造建築物について新しい可能性が導入され、３階建ての特殊建築物について準耐火建築物の許容範囲が拡大されました。これを踏まえ、主に、大規模な木造建築物を対象とし合理的な防・耐火設計について技術解説をマニュアルとしてまとめました。本書発行段階の法令等に基づくものであり、今後、関連する法令等の改正がなされる可能性があります。最新の建築基準法令や社会情勢の変化について、十分にご確認の上でご活用下さい。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。