本書は、大断面集成材ラーメン構造（３階建て事務所ビルの中層の木造建築）をモデルにして、解説を読み、演習問題に取り組んでいただくことで、中層大規模木造建築物の構造計算に必要な基礎知識を確認しながら身につけていくことができます。執筆者が本書を詳細に解説したWEB版講習会があります。 書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

（　本書「はじめに」より一部抜粋　）-----------　工務店業界は、現在様々の課題に直面しています。例えば、人口減少と人手不足、建築ストックの高齢化と新築需要の減少など、直面する課題の解決と新たな経営環境への対応という意味で、工務店業界は体質改善の必要性に迫られています。工務店業界の活性化は地方創生のためにも必須であり、この時点においてSDGsという社会変革を目指す新たなツールの導入により業界の体質改善を図ることは適切な取組であると考えます。本書は、中小の工務店を対象にSDGｓ導入のガイドラインとして編集されたもので、先行的に2019年2月に発刊された書籍「建築産業にとってのSDGｓ-導入のためのガイドライン」の姉妹編となるものです。本書が、住宅供給に参画する地域の工務店、施主、地方自治体、建築関連産業、金融機関等のステークホルダーのコミュニケーションツールとして活用され、工務店を含む地域社会の活性化に貢献するよう期待しております。-----------------------＊これからの工務店経営における、ＳＤＧs導入のプロセスをイメージして「工務店はなぜSDGsに取り組むべきなのか」、「いかにしてSDGsに取り組むか」をわかりやすく解説し、優れた事例を多く収録しました。巻末に、工務店のSDGs導入の手がかりとなる「工務店が取り組むSDGsの実践事例」、「後づけマッピングの事例」、「先付けマッピングの事例」及び「指標設定の事例」を収録しています。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

執筆者が詳細に本書を解説したＷＥＢ版講習会があります。膜構造の建築物及びテント倉庫建築物については、平成12年に、膜構造の建築物及びテント倉庫建築物に関する技術的基準（平成14年国土交通省告示第666号及び第667号）が制定され、間もなくして「膜構造の建築物・膜材料等の技術基準及び同解説」を平成15年に発刊しました。その後、鉛直部材脚部の滑節構造及び可動式膜面に関する規定の追加、構造計算方法の追加、仮設建築物に対する緩和規定の追加、膜構造の建築物に適用できる膜構造用フィルムの追加等、設計の自由度を拡大する告示改正が平成19年から数次にわたって行われました。今般の改訂では、これら改正告示の趣旨を解説し、今日までの告示の改正点に関する解説を追加するとともに、より理解しやすく、実務に役立つものとなるよう内容の充実を図りました。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

「評定・評価を踏まえた高層建築物の構造設計実務」を改訂しました。今回の改訂では、2000年以降急増している制振構造を増強するとともに免震構造の章を新たに追加しました。また、2014年4月1日に施行された特定天井に関する内容を追加するとともに、近年大きな課題となっている 長周期地震動に関する技術資料を追加し、耐風設計において今後の活用が期待されるCFD（流体解析）に関する 技術資料を追加するなど、現時点の最新知見をもとに、可能な限り設計例や検討例を更新・追加しました。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

市街地建築物法制定100年にあたり、我が国の近代・現代を支えた建築や建築技術の歩みを明らかにし、次世代に伝えるため、「日本の近代・現代を支えた建築 -建築技術 100選 -」 を出版しました 。選定した100のキーワードごとに、そこで取り上げられている建築・建築技術について、その成り立ち、実現された新たな建築空間、社会や私たちの生活との関わり等を明らかにし、今一度この 100年の建築・建築技術の発展を刻むことを旨としてとりまとめました。英語概要版（無料ダウンロード）があります。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

1919年に市街地建築物法及び都市計画法が制定されてから 100年を迎えるのを記念して行われる都市計画法・建築基準法制定 100周年記念事業の一環として、我が国の近代建築法制の 100年間の歩みをまとめました。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

SDGs－Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）は、2015年9月に国連持続可能な開発サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」の中核をなすもので、17のゴール、169のターゲットから構成されるグローバルな開発目標です。国連、政府等の公的機関や経団連等の民間機関により、SDGs達成に向けた取組の必要性が謳われています。本ガイドラインは、建築産業がSDGsにどのように関係していて、どのように取り組むべきかを示すものです。建築産業のSDGs導入の手がかりとなるSDGsのターゲット指標、取り組むべき活動事例、SDGsチェックリストも収録しています。英語版、概要紹介資料（無料ダウンロード）があります。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

2010年に出版された「改良地盤の設計及び品質管理における実務上のポイント」（Q＆A集）の内容を盛り込むとともに、震災に伴い強化された住宅性能表示制度や、耐震改修促進法ならびに建築基準法の改正、2015年版建築物の構造関係技術基準解説書、更に日本建築学会等の関連指針の発刊などを鑑み、技術的知見の追加を行い、全面的な改訂を行ないました。執筆者が本書を詳細に解説したWEB版講習会があります。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

本マニュアルは、2008年版の改訂版で、最新の法令や技術的知見などを踏まえ、冷間成形角形鋼管柱を中心に設計・施工法を纏めました。2008年以降の法令改正、2015年版建築物の構造関係技術基準解説書、日本建築学会基準改定や各種研究成果などを踏まえアップデートしたものです。また、施工編では、角形鋼管柱と通しダイアフラムの溶接方法について、ロボット溶接を中心とした構成に変えるとともに、25度狭開先ロボット溶接法の概要を追加しました。執筆者が詳細に本マニュアルを解説したＷＥＢ版講習会があります。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

建築基準法改正（平成12年）以降の新しい建築技術を紹介します！日本建築センターでは平成12年の建築基準法改正以降、建築基準の性能規定化や審査の合理化が図られ、新しい審査委員会の体制のもと、性能評価、評定等の審査を実施してまいりました。本書は平成12年以降に日本建築センターで性能評価・評定／技術審査証明を受けた新しい技術を紹介するとともに、評価業務に関わる業務方法書も併せて掲載し、設計実務者や施工業者をはじめ建築に関わるみなさまにご活用いただけるよう取りまとめられています。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

技術基準の解説に加え、6つのケースステディで「加圧排煙方式」をわかりやすく紹介！火災時に発生する煙やガスが特別避難階段の付室や非常用エレベーターの乗降ロビーに侵入することを防止する煙制御方式について、技術基準の内容と計画・設計を読み解く１冊です。※昭和44年建設省告示第1728号及び昭和45年建設省告示第1833号の平成21年改正書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

本書籍をテキストにしたＷＥＢ版動画講習会があります。 ●RC造の構造計算についての基本的な事柄を、この1冊で学べます。●RC造の構造計算が初めてという方でも大丈夫！「荷重の算定」や「柱梁の断面算定」など許容応力度計算の手順を分かりやすく解説しています。正誤表があります。第１版をお持ちの方は、「補足資料１」と「正誤表」をダウンロードしてください。第２版をお持ちの方は、「正誤表」をダウンロードしてください。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

住宅の地盤調査の方法や調査書の見方、基礎の構造計算を学習することができます。 書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

本書籍をテキストにしたＷＥＢ版動画講習会があります。 本書は、鉄筋コンクリート造建築物の保有水平耐力計算について解説したものです。鉄筋コンクリート造（ラーメン構造）2階建ての事務所建築物のモデルプランを対象として、演習することにより、節点振り分け法による保有水平耐力の算定、仮想仕事法による保有水平耐力の算定、保証設計などの考え方を学習することができます。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

※2014年版が最新版です。改訂版の発行の予定はありません。執筆者が本書を詳細に解説したＷＥＢ版動画講習会があります。本書は、建築設備（煙突及び昇降機を除く）の耐震支持方法の設計に必要な地震力の考え方、アンカーボルト、設備用基礎の選定方法や施工を行う際の「指針」を示したものです。2014年版では、2005年版以降に蓄積された知見をまとめ、配管類の耐震支持方法や計算例、建築基準法関連事項等を見直しました。また、これまでに日本建築センターが開催した講習会で寄せられた質問と回答、書籍「建築設備耐震設計・施工指針における実務上のポイント」の内容を盛り込み、より分かりやすく解説しています。本書に寄せられた100以上の質問と回答を体系的に整理・編集し、わかりやすい解説を加え書籍「建築設備耐震設計・施工指針における実務上のポイント ／建築設備耐震設計・施工指針 2014年版Q&A集」として発行しました。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。★第１版第１刷、第１版第２刷をお持ちの方は、『正誤表』から正誤表をダウンロードしてください。★第１版第３刷をお持ちの方は、『補足資料１』から正誤表をダウンロードしてください。 本書籍の第 1 章から第６章までの指針本文と４章の解説部分について英訳した書籍 "Guidelines for Seismic Design and Construction of Building Equipment 2014 Edition Main Text translated in English (Draft)" を別途販売しております。

鉄筋コンクリート造（ラーメン構造）2階建ての事務所建築物のモデルプランを対象として、解説と演習を交えながら損傷限界状態と安全限界状態で必要とされる耐力計算を行い、各限界状態時での性能を検証し、保証設計の考え方などを学習することができます。　一次設計（許容応力度計算）、二次設計（保有耐力計算）を学ばれた方にお勧めです。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

★正誤表があります。平成19年国土交通省告示第599号をはじめ、ALCパネルに係る関連法令及び告示の解説書です。ALCパネルを用いて構造設計をする際、設計実務者が理解しやすいように、要求されている性能や仕様を図表などを用いて技術的な観点から詳細に解説しています。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

★平成22年1〜3月に開催した講習会の【質問と回答】を「補足資料1」でご覧いただけます。内装制限の概要や住宅の火気使用室における内装制限の告示（平成21年2月27日国土交通省告示第225号準不燃材料でした内装の仕上げに準ずる仕上げを定める件）について、設計例を中心にわかりやすく説明しています。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。 ★第１版第１刷をお持ちの方は、『正誤表』から正誤表をダウンロードしてください。

【2025年施行　法改正対応】 2025年4月からの省エネ基準適合義務化に伴い、木造戸建て住宅の壁量などの基準に対応しました。 本書は、改正建築基準法に基づく木造建築の壁量計算の方法をはじめ、 設計用計算ツールの使い方や計算に必要な手順を実践的かつ分かりやすく解説しています。 解説を読み進めながら、モデルプランを用いた具体的な演習を通じて、実務に役立つ知識を確実に身につけることができます。 書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

・平成19年改正建築基準法及び昭和58年建設省告示第1320号の改正内容を反映・限界耐力計算による計算例の追加・主要構造部材へのアンボンドPC鋼材の利用について記載・後硬化型PC鋼材の使用の追加・圧着接合の規定の明確化・最新のJIS規格等への対応とSI単位化書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。