日本建築センターでは、既存建築物に関する専門部署を設置し，既存建築物の改修の法適合性を審査する業務等に取り組んできました。 その実績や知見をもとに，既存建築物に関連する関連法令や調査方法などを分かり易く説明しています。 第１版第２刷では、令和6 年12 月6 日に国土交通省より公表された「既存建築物の現況調査ガイドライン（第１版）」の内容にもとづき、一部修正等を行いました。第１版第１刷をお持ちの方は、「1刷修正資料」よりご覧ください。 このテキストを詳細に解説するセミナー「既存建築物の法適合調査ガイド 実務編」の次回開催予定など最新情報の配信をご希望の方は、こちらよりご登録ください。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

海外では、歴史的な背景や国の方針として、都市ストックである既存建築物をコンバージョンやリノベーションによって再生、利活用された実例が数多くあります。日本においても、既存建築物における制度等の整備が進められており、実際にリノベーション等によって有効に活用・運用されつつあります。本書は、日本での取り組みにおいて参考となる海外の実例や課題等を、ビルデイングレターで「海外諸都市における既存建築物の利活用による都市更新の広がり」として2019年６月から23回にわたり連載した記事を編集・編纂し、発刊するものです。 書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。 電子書籍での購入の場合、正会員の書籍代金割引は適用されませんのでご了承ください。