一般財団法人 日本建築センター The Building Center of Japan

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書籍画像
書籍名

技術セミナーテキスト「構造設計シリーズ/建築基礎構造編」

一般価格
4,180円(税込)
情報交流会 正会員価格
3,760円(税込)10%引

ISBNコード:
発行所: (一財)日本建築センター

本書は、中低層建築物の直接基礎や杭基礎などの基礎構造の設計実務について、 講義と演習を通じて学ぶセミナー用のテキストです。 なお本書の内容は、セミナーを受講されることを前提とした記載になっていますので、 「構造設計シリーズ/建築基礎構造編」セミナーのご受講をご検討ください。

建築避難安全計画指針

一般価格
8,800円(税込)
情報交流会 正会員価格
7,920円(税込)10%引

ISBNコード:978-4-88910-190-4
発行所: (一財)日本建築センター

防災計画書の作成は、建築物の防火・避難計画について、それらの対策や手法などを有機的に結び付けることを検討する機会になり、設計に反映されていました。本書では、建築物の避難安全性能に関わる防火・避難関係規定を補完する位置づけとして、『新・建築防災計画指針―建築物の防火・避難計画の解説書―』の避難安全計画に関わる基本的な考え方や技術などを整理し、性能規定導入以降の研究の成果なども加えてまとめました。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

避難安全検証法(時間判定法)の解説及び計算例とその解説

一般価格
11,000円(税込)
情報交流会 正会員価格
9,900円(税込)10%引

ISBNコード:978-4-88910-189-8
発行所: (一財)日本建築センター

「2001年版 避難安全検証法の解説及び計算例とその解説」の内容をもとに、新たに規定された「区画避難安全検証法」の内容を追加し、「階避難安全検証法」および「全館避難安全検証法」に関する記号の修正を行い、計算例を追加し、再編した内容となっています。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

延焼拡大防止性能検証法の解説及び計算例とその解説

一般価格
4,950円(税込)
情報交流会 正会員価格
4,450円(税込)10%引

ISBNコード:978-4-88910-191-1
発行所: (一財)日本建築センター

本書は、建築基準法施行令改正(令和元年12月11日公布、政令第181号)により同令第112条第3項として規定され、その具体的な方法が令和2 年国土交通省告示第522 号「通常の火災時において相互に火熱による防火上有害な影響を及ぼさない建築物の2以上の部分の構造方法を定める件」として示された、吹抜き空間とその他の空間が特定防火設備により防火区画されたものとみなすことができることを検証する方法と計算例を解説するものです。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

改訂版 改良地盤の設計及び品質管理における実務上のポイント

一般価格
4,950円(税込)
情報交流会 正会員価格
4,450円(税込)10%引

ISBNコード:978-4-88910-188-1
発行所: (一財)日本建築センター

「2018年版 建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針」の講習会等に寄せられた質問と回答を中心に具体的な事例と実務に役立つ重要ポイントを取りまとめたQ&A集です。平成22年版「建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針Q&A集」の内容も包含した形で編集されており、関係資料についても内容を刷新しました。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

住宅性能表示制度 建設住宅性能評価解説 (既存住宅・現況検査)2022

一般価格
12,650円(税込)
情報交流会 正会員価格
11,380円(税込)10%引

ISBNコード:978-4-86458-288-9
発行所: 全国官報販売協同組合

令和4年11月までに改正された内容を網羅して解説しています。既存住宅のひび割れや欠損などの劣化状況を把握するための現況検査をカラー写真などを用いて詳しく解説しています。現況検査の手順や評価基準がわかります。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

日本住宅性能表示基準 評価方法基準技術解説(既存住宅・個別性能)2022

一般価格
2,090円(税込)
情報交流会 正会員価格
1,880円(税込)10%引

ISBNコード:978-4-86458-287-2
発行所: 工学図書(株)

令和4年11月までに改正された内容を網羅して解説しています。既存住宅の劣化事象をはじめとるする住宅性能表示基準と評価方法基準をわかりやすく解説しています。既存住宅の売買やリフォームの際にも参考となります。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

住宅性能表示制度 2建設住宅性能評価マニュアル(新築住宅)2022

一般価格
4,400円(税込)
情報交流会 正会員価格
3,960円(税込)10%引

ISBNコード:978-4-86458-290-2
発行所: 全国官報販売協同組合

令和4年11月までに改正された内容を網羅して解説しています。新築住宅の建設住宅性能評価について、施工段階に応じて検査・確認事項を解説しています。性能表示別にチェックシートも掲載し、評価者がどのような視点と手順で評価するのかを理解できます。2019年版より、「申請の手引き」に入っていた記入例を追加しました。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

住宅性能表示制度 1設計住宅性能評価マニュアル(新築住宅)2022

一般価格
4,400円(税込)
情報交流会 正会員価格
3,960円(税込)10%引

ISBNコード:978-4-86458-289-6
発行所: 全国官報販売協同組合

住宅性能表示制度について、令和4年11月までに改正された内容を網羅して解説しています。新築住宅の設計住宅性能評価について、具体的に評価のポイントを掲げながら評価基準を解説。性能表示別にチェックシートも掲載し、評価者がどのような視点と手順で評価するのかを理解できます。2019年版より、評価手順などをより分かりやすくするために構成を見直し、「申請の手引き」に入っていた記入例を追加しました。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

日本住宅性能表示基準・評価方法基準技術解説(新築住宅)2022

一般価格
8,800円(税込)
情報交流会 正会員価格
7,920円(税込)10%引

ISBNコード:978-4-86458-286-5
発行所: 工学図書(株)

令和4年11月までに改正された内容を網羅して解説しています。住宅性能表示を活用するための必須ツールです。長期優良住宅の申請にも役立ちます。新築住宅の様々な性能の指標となる住宅性能表示基準とその評価方法基準について解説しています。新築住宅の設計や購入の際にも参考となります。各等級を的確に理解するのならまずはこの1冊を。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

【電子書籍のみ取扱い】設備機器本体の耐震性能確認基本ガイドラインの公表について(ビルデイングレター2022年3月号 記事抜粋)

一般価格
1,100円(税込)

ISBNコード:
発行所: (一財)日本建築センター

本商品は、機関誌ビルデイングレター2022年3月号に掲載した、同タイトル記事と同じ内容(記事部分のみ抜粋)となります。ビルデイングレターをご購読頂いている方(情報交流会 正会員様・購読会員様)は御注意ください。 ご購入は、YONDEMILL(外部サイト)での電子書籍のみの取り扱いとなります。紙冊子での販売はございません。 (記事紹介部分の「1 はじめに」より)  建築設備耐震設計・施工指針は1984年に初版が発行されて以来、改訂を重ね現在(2014年版)に至っている。この指針は大地震による被害調査等を受けて内容が見直されてきており、本指針の採用が設備被害の低減に寄与しているものと評価されている。ただし、この指針は設備機器等の支持・固定方法について規定するもので、機器本体そのものについてはその耐震性能を機器製造者にゆだねており、機器本体について特段の規定や考え方を示してはいない。しかし、地震被害事例を見ると設備機器の支持・固定はしっかり行われていても機器本体が破損した事例もあり、設備機器本体の耐震性能の在り方や耐震性能に対する情報伝達の在り方を調査し、その改善を促す報告書なども出ている。このようななか、現時点では、設備機器本体の耐震性能を試験したり性能表示することは、ごく一部の機器で行われているだけとなっている。  東日本大震災後、ビル建設にあたりBCP(事業継続計画)を重視する考え方が普及して、設備被害を物的被害あるいは人的被害といった面だけでなく機能維持という視点で考えることの重要性が高くなってくると、設備機器本体を含めて設備システムとしての耐震性能を考える必要性が大きくなってきた。また、講習会における建築設備耐震設計・施工指針に対する質疑の中にも、機器本体の耐震性能を規定したいがどのようにすればよいか、機器本体の耐震性能についてその耐震性能の確認方法を示して欲しい、といった意見がみられるようになった。  そこでそのようなニーズに応えて建築設備耐震設計・施工指針の考え方に沿った形で設備機器本体の耐震性能を確認、表示するための方法論をガイドラインと言う形で示すことにした。ただし設備機器には非常に多くの種類があり製造者により構造や構成が異なることもあるため、ここでは耐震性能確認の基本的方法を示し、機器の特性に応じた詳細についてはこの基本ガイドラインに基づいて製造者団体等が機器や機種に合った方法を考えるものとした。 参考書籍 建築設備耐震設計・施工指針 2014年版(こちらは紙書籍で販売しております)

建築転生から都市更新へ 海外諸都市における既存建築物の利活用戦略

一般価格
4,730円(税込)
情報交流会 正会員価格
4,250円(税込)10%引

ISBNコード:978-4-88910-187-4
発行所: (一財)日本建築センター

海外では、歴史的な背景や国の方針として、都市ストックである既存建築物をコンバージョンやリノベーションによって再生、利活用された実例が数多くあります。日本においても、既存建築物における制度等の整備が進められており、実際にリノベーション等によって有効に活用・運用されつつあります。本書は、日本での取り組みにおいて参考となる海外の実例や課題等を、ビルデイングレターで「海外諸都市における既存建築物の利活用による都市更新の広がり」として2019年6月から23回にわたり連載した記事を編集・編纂し、発刊するものです。 書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。 電子書籍での購入の場合、正会員の書籍代金割引は適用されませんのでご了承ください。

Guidelines for Seismic Design and Construction of Building Equipment 2014 Edition Main Text translated in English (Draft)

一般価格
1,000円(税込)
情報交流会 正会員価格
800円(税込)10%引

ISBNコード:
発行所: (一財)日本建築センター

「建築設備耐震設計・施工指針 2014 年版」の第 1 章から第6章までの指針本文と4章の解説部分について翻訳しました。 This book is a translation of the text of the guidelines from Chapters 1 to 6 of the "Guidelines for Seismic Design and Construction of Building Equipment 2014" and the explanatory parts of Chapter 4. 【製本版について(about printed book)】 書籍の発送は日本国内のみとさせていただきます。 大変申し訳ありませんが、現在日本国外への書籍の発送は承っておりません。 Books will be shipped only within Japan. We are very sorry, but shipment to outside of Japan is not available at present. 【電子書籍 について(about e-book)】 電子書籍版は外部サイト(楽天koboまたはYONDEMILL)からのご購入をお願いします。 正会員の書籍代金割引は、電子書籍は適用されません。 Please purchase the e-book version of this book from Rakuten kobo or YONDEMILL. E-book version of books are not eligible for member discounts.

建築物等の耐風設計法プロ入門

一般価格
6,600円(税込)
情報交流会 正会員価格
5,940円(税込)10%引

ISBNコード:978-4-88910-185-0
発行所: (一財)日本建築センター

本書は、建築設計や構造設計の実務者を対象に、最近の強風被害事例や耐風設計の具体事例から、風洞実験や数値流体解析(CFD)による最新の耐風性検証方法などについて、取り纏めたものです。執筆者が本書を詳細に解説したWEB版講習会があります。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

建築設備耐震設計・施工指針における実務上のポイント /建築設備耐震設計・施工指針 2014年版Q&A集

一般価格
4,400円(税込)
情報交流会 正会員価格
3,960円(税込)10%引

ISBNコード:978-4-88910-184-3
発行所: (一財)日本建築センター

「建築設備耐震設計・施工指針2014年版」に寄せられたご質問と回答を体系的に整理・編集して、分かりやすい解説を加え100以上のQ&A集を取り纏めました。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。お申込者が【情報交流会正会員(Eで始まる会員番号)】の場合、送料は一律300円のサービス価格となります。

ビルデイングレター2021年3月 増刊号

一般価格
3,300円(税込)
情報交流会 正会員価格
3,000円(税込)10%引

ISBNコード:
発行所: (一財)日本建築センター

ビルデイングレター2018年7月~2021年3月号までに掲載した「建築基準法の一部を改正する法律(平成30年法律第67号)に関連する「法令情報」の記事を再編集しました。防火関連の主な告示は全文掲載しています。

第3版 建築火災安全工学入門

一般価格
7,920円(税込)
情報交流会 正会員価格
7,120円(税込)10%引

ISBNコード:978-4-88910-183-6
発行所: (一財)日本建築センター

本書は建築火災安全設計に関わりの深い工学的知見と技術を出来るだけ集約してそのような時間・労力の軽減に幾分かでも寄与することを目的にしたものです。このため本書に含まれる数式も理解のための時間を節約できるように,出来るだけ結果だけでなく導出過程も記述するようにしています。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

ひとりで学べる中層木造建築(ラーメン構造等)の構造設計演習帳

一般価格
4,180円(税込)
情報交流会 正会員価格
3,760円(税込)10%引

ISBNコード:978-4-88910-182-9
発行所: (一財)日本建築センター

本書は、大断面集成材ラーメン構造(3階建て事務所ビルの中層の木造建築)をモデルにして、解説を読み、演習問題に取り組んでいただくことで、中層大規模木造建築物の構造計算に必要な基礎知識を確認しながら身につけていくことができます。執筆者が本書を詳細に解説したWEB版講習会があります。 書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

これからの工務店経営とSDGs(持続可能な開発目標)

一般価格
2,750円(税込)
情報交流会 正会員価格
2,470円(税込)10%引

ISBNコード:978-4-88910-181-2
発行所: (一財)日本建築センター

( 本書「はじめに」より一部抜粋 )----------- 工務店業界は、現在様々の課題に直面しています。例えば、人口減少と人手不足、建築ストックの高齢化と新築需要の減少など、直面する課題の解決と新たな経営環境への対応という意味で、工務店業界は体質改善の必要性に迫られています。工務店業界の活性化は地方創生のためにも必須であり、この時点においてSDGsという社会変革を目指す新たなツールの導入により業界の体質改善を図ることは適切な取組であると考えます。本書は、中小の工務店を対象にSDGs導入のガイドラインとして編集されたもので、先行的に2019年2月に発刊された書籍「建築産業にとってのSDGs-導入のためのガイドライン」の姉妹編となるものです。本書が、住宅供給に参画する地域の工務店、施主、地方自治体、建築関連産業、金融機関等のステークホルダーのコミュニケーションツールとして活用され、工務店を含む地域社会の活性化に貢献するよう期待しております。-----------------------*これからの工務店経営における、SDGs導入のプロセスをイメージして「工務店はなぜSDGsに取り組むべきなのか」、「いかにしてSDGsに取り組むか」をわかりやすく解説し、優れた事例を多く収録しました。巻末に、工務店のSDGs導入の手がかりとなる「工務店が取り組むSDGsの実践事例」、「後づけマッピングの事例」、「先付けマッピングの事例」及び「指標設定の事例」を収録しています。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

膜構造の建築物・膜材料等の技術基準及び同解説2020年版

一般価格
5,500円(税込)
情報交流会 正会員価格
4,950円(税込)10%引

ISBNコード:978-4-88910-180-5
発行所: (一財)日本建築センター

執筆者が詳細に本書を解説したWEB版講習会があります。膜構造の建築物及びテント倉庫建築物については、平成12年に、膜構造の建築物及びテント倉庫建築物に関する技術的基準(平成14年国土交通省告示第666号及び第667号)が制定され、間もなくして「膜構造の建築物・膜材料等の技術基準及び同解説」を平成15年に発刊しました。その後、鉛直部材脚部の滑節構造及び可動式膜面に関する規定の追加、構造計算方法の追加、仮設建築物に対する緩和規定の追加、膜構造の建築物に適用できる膜構造用フィルムの追加等、設計の自由度を拡大する告示改正が平成19年から数次にわたって行われました。今般の改訂では、これら改正告示の趣旨を解説し、今日までの告示の改正点に関する解説を追加するとともに、より理解しやすく、実務に役立つものとなるよう内容の充実を図りました。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

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